観光地/自治体のプロモーションにはドローン！マーケティング効果が出やすいドローン活用方法を解説

実は観光地や自治体など、観光客を誘致したい場所のプロモーションにはドローンがぴったりだということをご存じでしょうか？

ドローンと聞くと「空飛ぶカメラ」のようなイメージかない方も多いですが、カメラが空を飛ぶだけで従来の視点や方法とは大幅に異なる映像コンテンツを作成できるんです。

本記事では、観光地や自治体でドローンを活用したプロモーションを行うメリットや、具体的に空撮映像によるプロモーションを行う際に依頼する空撮業者のチェックポイントまで解説していきます。

ドローンを活用した観光地/自治体プロモーションの利点

ドローンを活用した観光地や自治体のプロモーションは、従来の手法とは異なる視点からの映像による魅力発信や新しい観光体験の提供だけでなくマーケティングデータの収集と活用もできる新しい宣伝方法です。 まず、観光地や自治体がドローンを活用すると、どのようなメリットが得られるのかを具体的に解説していきます。

従来の手法では捉えられなかった視点からの映像による魅力の発信

ドローンを使用する最大のメリットは、今までの地上撮影では得られなかったダイナミックかつ臨場感ある映像を撮影できることです。

観光施設の全体を撮影できるのはもちろん、一般的な施設紹介ではイメージしにくかった「自分視点」での動画を撮影することもできます。

このため、ただ観光スポットや場所を紹介するのではなく､観光地の魅力を最大限に引き出すプロモーションを取り入れられるのが、ドローンを活用したプロモーションを行うメリットです。

また、ドローンを使用して季節ごとの景観変化を効果的に捉えれば、四季を通じた魅力の発信強化に繋げることもできます。 こうした映像は特にSNSやYouTubeでの拡散性が高く、インバウンド需要の喚起にも効果的です。

実際に現地に足を運べない人でも楽しめる、新しい観光体験の提供

ドローンを利用したプロモーションは、ただ動画を撮影するだけではありません。

「観光・旅行」は実際に自分で現地に足を運ぶのが通常ですが、高齢者や障害者、遠方に住む方、多忙な方にとっては実際に現地に向かうのが難しいことが多いです。

ドローンを活用すると、そんな方でも現地の観光を楽しみ魅力を実感できるバーチャルツアーやオンライン旅行体験を導入できるようになります。実際に訪れなくても観光地の雰囲気を味わえるようになります。

これは、遠方の人や時間的制約のある人にとって魅力的な選択肢となるでしょう。

既に東京都ではドローンを使ったバーチャルツアーに取り組む事業者向けの補助金事業を開始しており、観光スポット単体だけではなく、自治体全体でドローンによる新しい観光体験を提供するための施策が取り入れられ始めています。

観光地の強みを活かしながら相乗効果を見込める、地域×ドローンによるコンテンツ展開

観光地や自治体の特徴によっては、ただ観光地を訪れるだけで終了してしまう場所も少なくありません。

もちろん観光スポットを巡るだけでも十分な経済効果はありますが、より観光事業を盛り立てたい場合は「地域×ドローン」を体験型コンテンツとして展開するのもおすすめです。

分かりやすい例として、観光スポットを巡りながら参加者も自分でドローンを飛ばして撮影できる観光ツアーは、既にさまざまな地域で日帰りバスツアーや宿泊前提で組まれたツアーとして導入されています。

実際に島根県に属する日本海に浮かぶ隠岐・西ノ島では、隠岐を代表する世界一級の景勝地を巡りながらドローンを触ったことがない人でも観光と空撮をまとめて楽しめるドローン空撮ツアーを観光サービスとして展開中です。

そのほかでは、観光地を舞台にしたドローンレースを開催する自治体も増えてきました。

これらのサービスは2泊3日などの連日で提供するコンテンツとして展開する場合は地域の宿泊施設や飲食店、交通機関の利用など、ただの観光だけで終わらない地産地消を促すため地域全体での相乗効果に繋がりやすくなるのも特徴です。

観光地の更なる魅力をアピールしたい、観光による経済効果をアップしたいと考える観光地であれば、導入検討の余地があるのではないでしょう。

実際にドローンを活用した観光地/自治体プロモーション事例3選

ドローンがプロモーション手法として有効なのは分かっても、実際どのようにドローンを活用すればいいかピンと来ない方も多いでしょう。

そんな方向けに、以下では実際の観光地にスポットが当たったドローンプロモーション事例を3つ紹介します！

神奈川県 箱根「芦ノ湖」特集の、魅力が分かりやすいドローン空撮動画

出典：

神奈川県箱根の芦ノ湖を撮影したこの動画では、芦ノ湖全体や箱根神社（九頭龍神社）が撮影されています。

株式会社アイリッジが2024年8月に行った「国内旅行に関するユーザー行動調査」では、1年以内に国内旅行をした割合がもっとも多い20代男女は特にInstagramとYouTube、TikTokで旅行計画の情報を集めている人が多いと明らかになりました。このことから、動画コンテンツで情報収集をしている層が多いと分かります。

とはいえ、これらのプラットフォームに動画を投稿するだけでは見込み観光客にヒットしません。ユーザーに刺さるスポットとしてアピールするには「フォトジェニック」「映え」のような要素が不可欠です。

この動画はまさに秋の紅葉が増え始めた時期のまさにフォトジェニック」景観が強調されており、ドローン空撮ならではの空中から眺められる全体像も楽しめる映像のため、視聴者に「秋にはここに行きたい」と思わせるフックとして活躍していることでしょう。

官公庁の花火の風景をドローンでプロモーション

合同会社emo planningでは、2023年に玉村町が毎年夏に主催する花火大会を空撮しました。

イベントの準備段階や参加者の風景を撮影することで、観光地全体の雰囲気やイベントの全容などをアピールすることも可能です。

メインイベントの空撮以外にも、地域住民の姿や観光地の雰囲気など、イベント全体を通じての「その地ならではの画」をプロモーションする方法も効果的でしょう。

 

他にもemo planningでは、 熊谷市、太田市、大泉町の３市町合同で開催している刀水橋の花火大会もドローン撮影しています。

もし官公庁様で「花火大会イベントを通じた観光地プロモーション」をご検討の方は、お気軽にemo planningまでお問い合わせください。

https://emo-planning.co.jp/drone/

京都府「漢字ミュージアム」内観をドローンが巡るプロモーション動画

ドローンは屋外を飛ぶ物というイメージが強いかも知れませんが、観光を検討している方が知りたい「この施設の中ってどんな感じなんだろう？」という疑問を解消する内観動画を撮影することも可能です。

動画は京都府河原町にある「漢字ミュージアム」を、小さなドローンが実際にその場を訪れて観光しているような視点で館内を巡る様子が撮影されています。

 

例えば自分が宿泊する旅館を決めようとする時、必ず内観の様子を写真や動画で確認するという方は多いでしょう。実際にどのような雰囲気やサービスを体感できるのかを検討付けるために行うこの確認は、一般的な観光施設でも同じです。

観光客はある程度タイムスケジュールを決めて観光することがほとんどなため、無駄な時間を消費したくありません。そのため、観光する場所を決める際は「自分のイメージと合ってるかな？」と観光地でどのような時間を過ごせるかを事前に確認します。

 

このような層に対して、どうしても館内の写真だけでは伝わりきらない魅力を臨場感や雰囲気を味わえるバーチャルツアー感覚で閲覧できる動画を撮影できるのは、ドローンならではのプロモーション手法です。

観光地/自治体がドローンを使ってプロモーションを行うべき理由

ドローン空撮では、既に地上からのさまざまな角度で撮影された観光地や自治体を、従来とは大きく異なる地上からは絶対に見られない角度から魅力を切り取ることができます。そのため、PR用の撮影内容がマンネリ化していたり、自然の壮大さや雰囲気をさらに強調したいと思っていたりする観光地や自治体の方にはドローンを使用するプロモーションがオススメです。

 

さらに、ドローン空撮は空中からの視点を切り取れることだけがメリットではありません。

以下では、観光地や自治体がドローンを使いプロモーションを行うべき理由を4つ解説します。

地域ブランディングを強化できる

ドローンは従来の地上撮影では捉えられなかった角度や高さから街並みや自然景観を撮影することで、観光地としての魅力を劇的に向上させられるプロモーションに活用できるツールです。

 

例えば海岸線に沿って広がる街の全景や山々に囲まれた盆地の美しさなど地上からは見られない絶景を映像化すれば、視聴者の「自然豊かな静かな観光地で休日を過ごしたい」「海と青空と緑の山々が広がる海辺の街に旅行したい」などの欲求を喚起し、観光客が増えやすい地盤を固められます。

さらに、地元の人々さえ気づいていなかった隠れた観光スポットが発見されることも多いです。

 

山奥の滝や海岸の断崖絶壁など、今まではアクセスが困難だった場所の魅力を可視化することで、新たな観光資源として活用できます。こうした取り組みは地域の魅力を再発見し、独自のブランド価値を創出しやすくなるでしょう。

ターゲット層への効果的なアプローチができる

ドローン映像はInstagramやTikTok、YouTubeなどのプラットフォームとの相性が非常に良く、視覚的なインパクトの強さから、自然と「シェアしたくなる」コンテンツとなりやすいです。

 

例えばドローンで撮影した地域の絶景動画をInstagramのリール機能で公開すれば、若者を中心に瞬く間に拡散される可能性が高くなります。

これにより、従来の広告手法では届きにくかった若年層に対して、効果的にアプローチが可能です。

また、ドローン映像は言語の壁を超えて魅力を伝えられるという大きな利点があるため、言葉を介さずとも世界中の人々の心に美しい景色や迫力ある映像が響きやすくなります。そのため、海外からの観光客（インバウンド）誘致にも非常に効果的です。

 

桜の季節の日本の風景をドローンで撮影した映像は、海外の視聴者に日本の美しさを直接的に伝え、訪日意欲を高めることができるでしょう。

コスト効率と柔軟性に優れている

ドローン撮影は、従来の空撮方法よりも圧倒的に低コストで導入可能です。

 

ドローンの場合は機材の購入や操縦者の育成にかかる初期投資は必要ですが、ヘリコプター撮影より大幅に運用コストを抑えられます。

また、ドローンは小回りが利くため、狭い場所や低空での撮影も可能です。街中の細い路地や建物の間近での撮影なども撮影できるため、地域の方でも知らなかった穴場の観光スポットなどをアピールしやすくなります。

さらに、ドローンは法令を守った上で準備すれば、、季節の変化やイベントをサクッと撮影可能です。

 

そのため、サクラの開花時期や紅葉のピーク、地域のお祭りなど、タイムリーな映像を素早く撮影し、発信しやすくなり、常に鮮度の高い情報を提供し、観光客の興味を継続的に引きつけることができます。

地域コミュニティと連携しやすくなる

一般的にドローンは「空を飛ぶカメラ」のようなイメージしか持っていない方が多いです。ドローンをプロモーションに活用すると地域にどのようなメリットがあるのかを理解して貰わなければいけません。

そのため、ドローンを活用してプロモーションを行う場合は、ワークショップやイベントを通じて地域住民との連携を強化し、ドローン利用に対する理解と協力を得ることが重要です。

また、地元企業や団体と連携すればドローンを活用した、新たなビジネスチャンスを創出することも可能です。自治体全体でドローンを扱うキッカケを作ると観光だけでなく農業や防災など多様な分野でドローン活用が推進されやすくなり、若者が少ない地域でも労働力不足を解消でき、DXや地域経済の活性化にもつながります。

 

インフルエンサーを活用したプロモーション戦略や地域の特色を活かしたストーリー性のある映像制作など、ドローンを活用した効果的なプロモーション手法は多岐にわたります。これらを組み合わせれば、観光地や自治体の魅力を最大限に引き出し、集客力の向上に繋がりやすい環境整備が実現可能です。

観光地/自治体がドローン空撮業者を選ぶ際のチェックポイント

ドローンプロモーションの中でも、特に効果を発揮しやすいのは空撮動画を使うプロモーションです。

もちろん自分達で撮影することもできますが、自分達でドローンを購入したり安全運航のためにドローンスクールを利用したり、安全確保のために法規制に細かく対応したりしなければいけません。

 

慣れないうちはこれらの対応に苦戦しやすくコストや手間がかさみやすいです。そのため、初心者の場合には自分達で撮影するより、ドローン空撮業者に依頼した方がコストパフォーマンスが優れています。

ではどのようなドローン空撮業者を選ぶべきかを、具体的にお伝えします。

安全にドローン空撮を行って貰える業者かは実績動画のコメント欄をチェック！

ドローン空撮業者を選ぶ際、安全性の確認は最も重要なポイントです。

業者の過去の空撮実績や代表的な事例は、多くの場合ホームページやYouTubeで確認できることが多いです。実績動画を視聴する際に注目すべきは、各動画のコメント欄です。安全に配慮していない危険な飛行には、「法令違反ではないか」といったコメントが付いていることが多いため、これらを確認することで業者の安全意識を判断できます。

 

なお、初心者の場合は撮影テクニックの善し悪しが分からないことも多いですが、これもコメント欄を閲覧すると高度な撮影技能が使われているかが分かることは多いです。

ドローンは法規制への対応や安全管理が重要となってくるため、ハイリスクな飛行を行っていないか、法令違反をしていないかなどは特に確認しておきましょう。

ドローンの種類を豊富に揃えている業者の方が自分達のイメージに合った撮影が行われやすい

ドローン空撮の質は使用する機材によっても大きく左右されるため、多種多様なドローンを保有する空撮業者を選ぶのがおすすめです。

例えば臨場感溢れる細かい動きがある映像を撮影したい場合はFPV（First Person View）と呼ばれる特殊なドローンが必要となり、撮影場所の規模によっては大きめで機体重量がある分、安定して撮影できるドローンを使う場合もあります。縦長ショート動画を撮影したい場合は撮影できるドローンが限られているので、注意しましょう。

 

また、動画を投稿できるプラットフォームは4K動画を撮影してもそのままの画質で投稿出来ないことが多いです。そのため、スマートフォン視聴を前提としている場合であれば、フルHDと呼ばれる解像度で撮影できるドローンで問題ありません。

このように用途によって使用するドローンは異なるため、自分達の用途に合わせて細かく提案してくれる業者を選ぶことをおすすめします。

何処から何処までサービスに含まれているのかは要チェック

ドローン空撮サービスの内容は業者によって大きく異なります。そのため、契約前に具体的なサービス範囲を確認することが重要です。例えば、以下のような点を確認しましょう。

• 企画構成や打ち合わせ回数
• ロケハンの有無
• 静止画撮影も含まれるか
• 簡易動画編集の有無や動画編集のサービス範囲、コスト
• 交通費・宿泊費などの範囲
• 予備日設定費はオプションか

動画編集は映像に求めるイメージ次第で難易度や編集にかかる時間が異なるため、動画編集を依頼する場合は金額が一律なのか、変動する場合はどのような基準で変わるのかなどを確認すると、後々で金額で悩まずに済みます。

また、動画のコンテンツが決まらず困っている場合は、シナリオ作成からサポートしてくれる業者を選ぶのが良いでしょう。

 

高品質な映像を求める場合は、事前のロケハンティング（下見）を必ず行う業者を選ぶことをおすすめします。

空撮業者ごとに操縦者スペックの良し悪しは異なる

各空撮業者によって実際に撮影を担当する操縦者の善し悪しは異なるため、A社ではベテラン操縦者が担当するのにB社では経験が少ない若手が操縦するということが珍しくありません。

高品質な映像を求める場合は、操縦者の経験や技術レベルを選択できる業者を選ぶことをおすすめします。各操縦者が実際に撮影した映像や過去の実績を総合的に判断することが重要です。

なお、空撮業者の操縦者は国家資格や民間資格を取得しているのがほとんどですが、どの資格であれば「撮影における操縦技能」が優れているという基準はありません。

 

ただし国家資格は安全管理に関する知識が豊富な人材が取得していることが多いため、安全性を重視する場合は国家資格取得者を選ぶと良いでしょう。

本格的にマーケティングを行うなら効果測定までサポートしてくれる業者が良い

はじめてドローン空撮を依頼する場合は、投資に見合った効果が得られるのかが不安という方も多いでしょう。

そのため、コスト構造の詳細を明確に説明し、費用対効果の評価までサポートしてくれる空撮業者を選ぶことをおすすめします。

 

例えばROI（投資収益率）の以下のような点に関する効果測定をサポートしてくれる業者であれば、予算内で最大限の効果を得るための提案を期待できます。

• 観光客増加率：ドローン空撮による魅力的な映像が、実際の観光客数にどの程度影響を与えたか
• SNSでの拡散効果：YouTubeやInstagramなどでの再生回数、いいね数、シェア数など

ドローン空撮の効果を定量的に測定することは簡単ではありませんが、業者の経験とノウハウに基づいた適切な指標を提示してくれることが重要です。

まとめ

意外かもしれませんが、ドローンは観光地や自治体など、来客率を増やしたい場所や施設のプロモーションにぴったりのツールです。

アピールしたい場所によってどのようなドローンプロモーションが有効かは異なりますが、具体的に目標やゴールを定めた上で手法を決めれば観光促進効果を見込めます。

 

ただし、ドローンは法令を遵守して安全に使用すべき機械でもあります。すべてを自分達でやろうとすると不備が発生する可能性も高いです。「絶対に大丈夫」と自信を持って言えない限りは、プロのドローン空撮業者に依頼することも視野に入れましょう。

空撮業者を選ぶ際は、ぜひ本記事で紹介したポイントを思い出して自分達の目的に合った業者を選んでみてください。

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